EV化が最有力とされているのはまず欧州です。
規制によっていち早くクルマの新車販売のEV化を加速させようと注力しています。

中国でも電池を交換する電池スタンドを活用したEVなども普及しておりEV化が一定以上見込まれます。
電気自動車の開発、生産の裾野の広さにおいては中国が世界でも大きな市場となると考えられます。
日本でも日本電産などがEV搭載向けモーターなどを中国での生産拡大をしていこうとしています。
アメリカではカリフォルニアなど環境への配慮が進んでいる地域ではEV導入が見込まれそうです。
日本では電気を何で賄うか電源の手法が再生可能エネルギーシフトへの対応が待たれている状況です。

2021年9月上旬執筆現在のところ、トヨタ自動車はEVやEV向けの電池やHVなどの他の電動車などの生産について地産地消で規模を拡げていくと表明しています。
EVは特に、まず、再生可能エネルギーやグリーン水素の調達が見込める国や地域で先に生産を拡げていく可能性があります。
そして順次電源構成の再生可能エネルギー導入や水素の調達具合によってEVや水素燃料電池車など次世代車が生産されていくのではないかと期待されます。
ちなみに再生可能エネルギーや水素の調達・普及が十分でない地域にはHVハイブリッド車などの優位性が続くと見込まれています。

電動車は貴重な電源にもなります。
日本国内では災害時に自治体にEVなど電動車を給電のために派遣する協定が自動車メーカーと自治体とで結ばれていっています。
新しい電気の供給については柔軟かつ新しい取り組みが必要なようです。
電気を調達するネットワークや地産地消の技術連携はEVならではの強みとなっていきそうです。
自動車の中に搭載されている電池を応用の利く蓄電池として捉え、家庭向け電力の供給も一時的に担えるなどの観点は今後電力をスマートに使う上での知恵となりそうです。
家庭向けユーザーにとっては燃料を使うよりもグリーンな電気をより賄って使えるほうが、地球環境目線では優良かもしれません。
もちろん水素など二酸化炭素を排出しない燃料で、特に余った再生可能エネルギーで水の電気分解をしたグリーン水素燃料による営みも有力と考えられます。
水素系燃料の調達と再生可能エネルギーでの発電導入は、
地球の気候変動、パリ協定に基づく気温の上昇を食い止めるなどの環境目的を満たすには欠かせないものと見られるようになってきています。