（イメージ画像、サーバールーム）

データセンターの電気を賄う視点
生成AIの登場によってデータセンターの電力消費量が増加しているといいます。
現状で生成AIに最適とされている半導体、GPUグラフィック・プロセッシング・ユニットも、
機能を最大限使う時などには電力量を消費するといいます。
米アマゾンやグーグルなどは日本国内でデータセンターを設ける巨額の投資をすることが報じられています。
NTTなどはIOWNアイオンと呼ばれる新しい光電融合技術を開発し、
データのやり取りにかかる電力を大幅に省エネ化をし、かつ低遅延化を実現する計画です。
今後この技術の普及がうまくいくのか注視する必要がありそうです。

 

自動車のEV化も
今後電気自動車が自動車製造分野で主力化していくと見られます。
2024年1月に開催されたCES2024では、ホンダがゼロシリーズと称する電気自動車の新製品を披露しました。
2020年代後半は日本の自動車メーカーも電気自動車製品の生産を主力化していくと考えられます。
少なくともホンダ・トヨタ・日産はバッテリーEVの開発・製造に本気で注力していくことが想定されます。
米テスラや中国のBYDはEVの量産化に到達しており、バッテリーEV生産・販売で先行している状況です。
この流れの中で日本の自動車メーカーがバッテリーEV製造・販売で軌道に乗ることができるか注目されています。

 

生成AIや電気自動車を利用・活用するためにも電気をどう賄うのか、その中身も重要となってくると考えられます。
EV化がいち早く普及が進んでいる国や地域では急速充電器の不足や、充電に時間がかかる・充電のために渋滞するなど、
EV利用の実際の問題を抱えて、ハイブリッド車などの内燃機関車に当面回帰する選択をするユーザーも見受けられるなど、
実際の普及面での現実問題の課題も生まれているようです。
電気の供給がない地域や不足する地域で実際に自動車を使うことを想定したり、
トヨタ自動車がバッテリーEVの生産を慎重に時期を探ってきたことも現在では受け入れられる側面もあるようです。

 

電気を賄い、その電気で生成AIや電気自動車を利用可能にしていくことは基本的なことではありますが、
脱炭素化の将来を実現するためにも重要なことであると考えられます。