SDVソフトウェア・デファインド・ビークル
米国・中国で開発・生産が先行するSDVソフトウェア・デファインド・ビークル、
SDVとは日本語で「ソフトウェアによって定義される車両」と訳されます。
2024年12月執筆現在、
米テスラや中国BYDなどがSDV開発・生産・販売で先行しています。
SDVは顧客に納車後も、ソフトウェアの更新によって、
クルマの運転の性能やアプリケーションなどを更新して機能向上をするクルマのことをいいます。
自動車の電動化の開発の中で次第に高まってきた技術です。
過去に日本のトヨタの豊田章男会長がスマホの活用技術の延長線上で自動車を動かすことが考えられると語ったことなども報じられました。
その、まさに「ソフトウェアによって運転機能が強化されるクルマ」は、
中国シャオミなどのスマホメーカーにも電動車の開発・生産・販売で参入する新たな商機となっています。
日本のメーカーでは自動車製造大手メーカーが次世代のSDVの開発・生産・販売を担っていくべく投資計画や取り組みが進んでいます。

自動車は電気自動車への転換期にあり、
100年に一度の大変革期であると言われています。
再生可能エネルギーが安く多量に供給できる地の利がある国や地域では、
電気自動車にフォーカスした製造が軌道に乗りやすくなるポテンシャルがあると考えられます。
中国は再エネの発電が安く、電気自動車の車載電池に使う希少金属の資源もあり、地の利があります。
また米国のテスラなどは、早い段階から電気自動車専売のコンセプトで開発・製造を行ってきています。
テスラはクルマのハードもソフトも開発を進めて電気自動車販売で世界屈指を誇っている状態です。
SDVの開発・生産は米国や中国のメーカーの存在感が高まっています。

日本はどうか
日本のクルマメーカーはホンダが2040年までに販売する新車をすべてEVか燃料電池車にする目標を掲げています。
トヨタは電動化に取り組む基調を踏まえつつ、
全方位戦略で電気自動車・燃料電池車、ハイブリッド車、プラグインハイブリッド車も含む開発製造で脱炭素化へ向けた段階的な取り組みを進めていく模様です。
脱炭素燃料・脱炭素電源の普及の実現が進めば自ずと電気自動車・燃料電池車が主流となる流れが確かになっていくのではないかと筆者は感じています。
そしてそれは日本が最初ではなくとも、日本のクルマメーカーも各国や地域の燃料や電源の実情を見定め、吟味して投資・開発・生産が行われていくものと期待されます。