環境問題課題解決法開拓と経済の成長の両輪を回すために
進もうとしている脱炭素化
2020年に日本政府も2050年までに温暖化ガス排出実質ゼロ化する政策を表明しています。
アメリカもバイデン新大統領の掲げる政策に同様の政策が加えられています。
いわゆるカーボンニュートラルを目標に掲げる政策です。
具体的には、最近になって脱炭素化のトレンドは石炭火力発電大手の新規建設撤退など、
石炭火力発電事業大手の行方をも左右していることなどが報じられてきています。
いよいよ環境問題課題解決と経済の成長とが矛盾しない新しい技術なり・仕様なり、開発が求められて行きそうです。
ものづくりとその過程でも、例外ではなく、電気や燃料の消費のかたちは様変わりが求められて来そうです。
いわゆるグリーン政策や規制などによってその影響も受けて、ものづくりも流れが変わるでしょう。
例えばクルマを巡っては電気自動車、水素燃料電池車などが普及する可能性が期待されます。
筆者は燃料と電気が鍵になってくるのではないかと感じています。
燃料を何に充てるのか、電気はどうやって生産するのかは、より実際的な・具体的な中身として非常に重要です。
燃料は水素・バイオマス・液化天然ガスなど、電気は再生可能エネルギーからなどが現段階で考えられます。
燃料として何を選択していくか、電気をどういうプロセスを選択して得るのかより慎重によく考える必要があります。
実際に普及にまで至る過程には大変な工夫と努力が必要となるであろうかと考えられます。
日本は液化天然ガスによる火力発電のシェアが多いです。
ただ、最近になって上記の政策なども含めて日本の国で定める電力・エネルギーをめぐる優先順位に大きな変革が見られてきています。
脱炭素化や気候変動問題に対する解決手法と経済の成長が矛盾しない成長が望まれて来るようになっています。
地球温暖化もそうですが、それだけではない災害などの気候変動によると見られる現象に対しての最適な対応策の模索が喫緊の課題となってきています。
今や環境の課題解決は経済の大きな問題となっています。
その潮流の中で、ものづくり・メーカーにも主体的な環境問題の課題解決の手法の開拓が自然な流れとして大いに求められて行きそうです。