2019年12月上旬の報道で世界の新車販売が若干の減速気味で報じられました。
日本の国内企業でも、三河地域のアイシン精機のグループ会社、アイシンエイダブリュがアイシン精機という会社名に統一されることが分かっています。

クルマの新車開発の状況は次世代の・未来のクルマに向けて莫大な投資をして未来のシェア・売上を取り込もうと各社凌ぎを削っている状況です。
やはり経済・外交問題などの影響を最先端の受けているものづくり・製造業・製造メーカーもある状況です。

そんな潮流の中で、割と日本の半導体の最先端の製造分野は着実に進歩を遂げているというような報道が目立っています。
それは5Gの商用化が日本でも開始される潮流の中でうごめいている状況であることが背景にあります。

クルマの5G最先端技術を導入した仕様の製品は未だテスト段階を経ているといった状況で、先行きはまだ見通せるような状態ではありません。（2019年12月執筆現在）
ただトヨタ自動車のように、ピュアEV電気自動車の販売開始は2020年から世界最大の自動車市場である中国で本格的なスタートを迎えることが決まっています。

素材の科学・化学や材料の科学・化学が環境志向に変わろうとしている流れと、従来のコストとパフォーマンスを重要視した素材や材料の採用が、「入り混じっている」ような状態が今なのではないかとも考えられるような昨今の状態です。

大きな視点でいえば、電力の供給元の在り方や電池・蓄電池（二次電池）などの製品の中身と価格も重要な位置を占めるのではないかと考えることもできます。
環境＝エコノミーという考え方が抽象的に経済の新しいものの見方の指標に加わろうとしているという専門家の方の意見も報じられるようになってきました。
脱石油化学依存は国際的な経済とものづくりを「持続可能」にする考え方であるという発想も新たに加えられようとしてきています。

クルマの新車販売・開発にどう理想と現実が反映されていくのかは未だ未知数の状態です。
ただ例えばアイシングループのようにグループ会社・子会社の製品や技術が時代の変化に対応するために、
親会社の主力の生き残り製品の技術基盤として抜擢されていくようなケースも見られますので、クルマの開発技術はその1つ1つが決して侮れないバックボーンを持っているということも改めて認識しなければいけないと筆者は感じています。