PHV・PHEVについて
「プラグインハイブリッド車（Plug-in hybrid car）は、
既存の内燃機関（インターナル・コンバッション・エンジン、ICE）を積んだハイブリッド式電気自動車（HEV）に、
充電スタンドや家庭用コンセントから差込プラグを用いてバッテリーにも充電できるようにした自動車です。
PHV（Plug-in Hybrid Veficle）またはPHEV（Plug-in Hybrd Electric Vehicle）と略されるプラグインハイブリッド式輸送機器の一種です。」
（「」　ハイブリッドカー、Wikipediaより引用）

トヨタ自動車は2024年5月末、社長である佐藤恒治氏がPHV搭載向けの新型エンジンを発表しました。
体積で従来エンジンから約10％ほどの小型化が実現されたとのことです。
この発表ではスバル・マツダの社長とともに登壇しています。
この発表でスバル・マツダもそれぞれ同様に新しく開発に成功した新型エンジンを発表しています。
現段階において、PHVはガソリンエンジンを搭載しているため、
エンジンで走行中に二酸化炭素などを排出するため、ゼロエミッション車には含まれないといわれています。

新車販売は、欧米でハイブリッド車の売れ行きが底堅く、今後の電気自動車への移行期の需要に応じて、
PHV・PHEVのラインナップも拡充していく計画となったのではないかと考えられます。
PHV・PHEVはエンジンとバッテリーの双方を搭載する車両です。
ですので車両の重量が重くなり、燃費上の課題が指摘されています。
PHV・PHEVの搭載エンジンを小型化かつ燃費性能改善をする背景には、
上記の車両の重量と燃費性能の問題点をクリアする製造技術の向上を目指しているものと考えられます。

気になる環境規制
日本は2050年に自動車のゼロエミッション、カーボンニュートラル（脱炭素化）実現を目指しています。
日本の政府は2035年までにガソリン車の新車販売を禁止することを決めています。
2035年以降は現段階では、ハイブリッド車、PHV（プラグインハイブリッド車）、FCV（燃料電池車）、EV（電気自動車）仕様車の販売のみ認められることとなっています。
環境規制については自動車の販売戦略に大きな影響を及ぼしていくと考えられます。
自動車関連の製造メーカーは日本国内にとどまらず各国や地域の規制に沿った対応が必要となると考えられます。