(画像、タイの夜景)

つながるクルマ、スズキの軽もつながる車種投入の予定
スズキは2025年をめどに軽自動車の新車をスマホを介してネットに常時つなげるコネクテッドカーにしていくと報じられました。
最初のコネクテッドカーは2021年12月に発売される軽自動車スペーシアであるといいます。
日本国内では新車の4割を軽自動車が占めていると言われています。
つながるクルマ（コネクテッドカー）の新車に占める割合は2035年におよそ8割あると見通されています。
クルマの電動化のトレンドは加速しており、今後日本の自動車メーカーも電動車、コネクテッド化は間違いなく進むと考えられます。

アジアでも電気自動車が投入される計画
新型コロナウィルスのデルタ株の感染の拡大によって、東南アジアでは新車販売の回復が遅れています。
しかし、インドネシアなど政策として積極的に脱炭素を掲げる国が現れています。
他にもタイの国際モーターエキスポでは中国の新興メーカーがEV電気自動車の新モデルを展示してアピールしています。
タイは新車市場ではトヨタやホンダ、日産などが優位となっていましたが、中国の新興メーカーがピュアEV投入で先行してシェアを新しく伸ばそうとしています。

アジアはものづくりの重要な地域に
台湾や韓国をはじめ、日本や東南アジアの国や地域を含めて、改めて製造業を支えている重要性がデルタ株の被害によって逆に浮き彫りとなりました。
日本の自動車メーカーも多くの部品が東南アジアでの生産にかかっていたことが明らかとなりました。
2021年12月上旬執筆現在、デルタ株の感染拡大が日本では収まってきている状況ですが、感染再拡大している国々もあって油断できません。
2022年には半導体不足の状況は改善が見込まれています。
日本はものづくりにおいて自動車の製造・販売を好況にしていくこと、そしてそれを維持していくことが重要な鍵となりそうです。
再生可能エネルギーにおいては太陽光パネルなどは中国の安価でコストパフォーマンスの良い製品の台頭によって日本のメーカーは生産から撤退してしまっています。
それでも再生可能エネルギーの主要電源としての国内の割合・%を上げていくことは急務です。
再生可能エネルギーの導入と規模の拡大ができれば、本格的に電気自動車を生産する大きな動機となります。
そういった環境をつくることを優先して、日本のものづくりが持続可能な開発を実現できるようにしていくことが重要なことの1つなのではないかと考えられます。