日本の自動車メーカーは複数車種に及ぶ部品の共通化をコスト削減と生産性向上のため取り組んでいます。
自動運転やクルマの電動化が先端分野で開発が進行しているなかで、多様な車種をリリースし、それらのメンテナンスサービスも展開するなど、クルマのサービスと仕事は本当に幅の広いものとなってきています。
考えてみると、レース競技用のクルマから生活で長く使うクルマまで、仕様で見てもガソリンエンジンからハイブリッド、燃料電池、電気自動車、自動運転車両まで生み出す製品の幅も広いです。

ソフトバンクグループは自動運転開発を進める企業に巨額の投資を注いでいます。
トヨタ自動車はそんなソフトバンクグループと「モネ・テクノロジーズ」という自動運転技術を見据えた新会社を設立しています。
あらゆるモノがネットで繋がるIoTサービス、モビリティサービスを、モネ・テクノロジーズは展開しようとしています。
同社はトヨタ自動車が構築する「モビリティサービスプラットフォーム」と、ソフトバンクのスマートフォンやセンサーデバイスなどを駆使した「IoTプラットフォーム」とを連携させる新しいサービスを提供すると発表しています。

日本の大手自動車メーカーは東南アジアでもクルマの生産をハイブリッド車から燃料電池車、そして電気自動車へ段階的に生産を行っていくことを計画しています。
他にも国際的にクルマの生産をする上で、製造の世界も関税などによる影響を鑑みた計画が必要になってきています。
2019年2月にはホンダが英国での自動車の現地生産からの撤退を発表しています。
トヨタも仮に英国がEUから合意なき離脱をすることになった場合、撤退の選択肢も含めて検討するつもりであることを表明しています。(2019年3月執筆現在)

さまざまな工夫や動きを見せるクルマ、自動車の製造の世界は最も注目を集めている製造分野の1つです。
モビリティ（移動状況）としての総合的な未来の・次世代のビジョンと現実の製品の製造・購入後のメンテナンス管理サービスまで、クルマの生き残りにかけたさまざまなサービス開発・開拓は正念場を迎えています。