クルマとAI基盤技術の大変革期

日本のクルマメーカー、EV量産化に至るか
ようやくトヨタ自動車が新体制でEV製造を本気で加速させる模様です。
トヨタはEV電気自動車を2026年までに年間160万台販売できるようにしていく計画であることを表明しました。
2023年4月1日に社長に就任した佐藤恒治氏が新体制方針説明会を開催して発表しました。
発表通りのスケジュールで見ると、わずか3年でEV製造を飛躍的に進めていかなければならなくなるようです。
大変な努力・労力が必要になると考えられます。
バッテリーEVは従来のクルマに比べて搭載部品の割合が減少すると言われています。
その一方で車載OS・ソフトウェア、プログラム更新などのサービス開発の領域は拡大する可能性があると言われています。
クルマの成熟品を量産する日本のクルマメーカーもようやくEV製造に本格的になっていくようです。

AI活用の流れが
2022年11月に登場した対話型AIのChatGPT。
2023年3月には新たなGPT-4をリリースしました。
MicrosoftはこのGPT-4の技術をOfficeソフト、ワード・エクセル・パワーポイントに搭載し、
新たにCopilot(副操縦士)と名付けて使えるようにしていくことを発表しています。
2023年4月上旬執筆現在、このCopiotは一般ではまだ利用できません。
いつ一般に使えるようになるかは今のところ不明です。
Microsoftの発表によると、ドキュメントやフォトなどのOnedriveのデータを活用してCopilotを利用すれば、
知的生産活動の効率化とオフィスソフトの機能をより最大限活用可能となることなどが強調されているようです。
自分で手を加えたり(加筆・修正など)、方向性や内容を変更のリクエストをすれば、よりカスタマイズ性の高い情報に編集もできそうです。
安全面と倫理面での問題や情報の漏洩の危険などを十分に考慮する必要はありそうです。
イタリアなどではChatGPTの利用は一時禁止となっています。
米国でもAI活用は安全面・倫理面・ルールの整備などが必要だ、
6ヵ月間ほど開発をストップして安全面・倫理面での環境整備を行うべきだという声も上がっているようです。
日本国内でも大学などが学生のChatGPTの利用を禁止すること等が報じられています。
基本は、自分の頭で考え論述していくことの必要性が人間が育っていく過程でより重要であるということかもしれません。