日本のクルマメーカーもEVに注力
2021年12月にトヨタ自動車がバッテリーEVの戦略を発表しました。
2030年のバッテリーEVの生産台数を約350万台とする目標を定めました。
バッテリーEVとは二次電池式電気自動車のことを指します。
トヨタは自動車の販売戦略を全方位戦略で取り組むと言われており、2021年12月の発表はインパクトのあるものでした。
バッテリーEV(二次電池式電気自動車)について
「バッテリーEVは、車体に電気プラグを接続し二次電池に充電、その電気で電動機を回して走る自動車です。
蒸気自動車やガソリンエンジン車と並んで古くから開発されていました。
しかし、2000年代まではバッテリー(二次電池)の性能が低く普及しませんでした。
電気自動車はエンジン車に比べ構造が単純で排気ガスも出さないことから世界で普及が加速しています。
ただし、同等のガソリンエンジン車と比較すると車両価格は高価になります。」
(「」、二次電池式電気自動車 Wikipediaより引用)
世界的にはバッテリーEVで先行しているのは米テスラです。
いち早くピュアEVの専門的な生産を実現しています。
ただ、ものづくり全体での脱炭素化が今後世界的な基準となっていくと考えられます。
例えば二次電池やその他車載製品の製造過程での地球温暖化ガス排出低減、実質ゼロへ向けて中・長期的には取り組まざるを得ないと推測されます。
ものづくりの全過程での脱炭素化、地球温暖化ガス排出実質ゼロへ向けての取り組みを考えると、日本のクルマメーカーが遅れをとっているとは単純には考えられないと感じています。
2022年春頃には気候関連財務情報開示タスクフォースTCFDが上場企業に課せられる可能性があります。
環境が気候変動対策にシフトする流れの中で、自動車も特段の変革が求められてきているということになるのかもしれません。
ものづくりにおいて電気の調達の中身は喫緊の重要な課題となります。
今後日本のクルマメーカーもバッテリーEVの製造を進めていくと考えられます。
欧州の国などの制度ではハイブリッド車は環境対応車に含まれないとされており、バッテリーEVの量産化と販売促進の正念場の様相を呈してきています。
バッテリーEVで結果を出して生き残りをかけていく流れであることは一面として確かではないかと考えられます。
次世代の人たちによりよい環境を託していけるか、今エネルギーインフラをも含めて重要な変革期であると考えられます。