トヨタ自動車は自前の基盤ソフトを2025年をめどに実用化することを表明しました。
車載ソフトウェアと呼ばれるもので、名前はアリーンというそうです。
自社のクルマ製品に2025年から搭載する模様です。
他社の自動車製品にも外販で搭載可能とすることも表明しています。

2022年1月のCESではソニーがEV事業に参入を検討することを発表しています。
CESで展示されたモデル車はオーストリアのマグナ・シュタイヤー等との連携で生産されたようです。
今後ITなどの異業種からのEV事業への参入が進むとも言われています。

今後電気自動車の市場はめざましく拡大していくと予測されています。
市場規模が一番大きいと目されているのは中国の自動車市場です。
次いで大きいのが米国であると言われています。
2022年の1月上旬の報道では米国での自動車販売台数でトヨタ自動車がGMを抜いてトップになったことが報じられました。
自動車の新車販売では半導体などの不足による逆境下で、
その中で供給網・調達網を工夫していたトヨタ自動車の努力が一時的な結果としてはっきり見えたということなのではないかと考えられます。

ピュアEVでは車載ソフトウェアが自動車のあらゆる制御を担うと言われています。
例えば、自動運転、カーナビ、車載機器の制御、ネットを介した車載ソフトのプログラム更新などが主要な機能制御ではないかと考えられます。
買い切りの自動車販売サービスからサブスクリプション制のサービスに転換されるのかも注目すべき点ではないかとも考えられます。
天然ガスや原子力などの力を頼りながら、石炭火力の発電を抑えていき、
順次再生可能エネルギーの主力電源化を進める進路の先にピュアEVが主力となる環境が整ってくるのではないかと考えられます。
脱炭素化とグリーンは避けられないトレンドであり、自動車においても脱CO2排出、燃料電池車FCVもしくは電気自動車EVが主力となる可能性があります。
2050年の地球温暖化ガス排出実質ゼロに向けて自動車メーカーとなろうとしている企業にとっては今まさに準備期間の正念場となってきている感じがします。